工場でしっかり耐震診断しよう

工場でしっかり耐震診断しよう

耐震診断とは、すでに建っている建物の構造をまず確認して調べて、その建物が持っている強度を調べることです。
それによって、地震への耐震性や、受けると予想される被害のレベルを判断できます。
特に工場では働いている人は多いですし、倒れたり崩れたら危険な材料や機械もたくさんあります。
そこで働く従業員の命を守るためにも、耐震診断は大切なものになります。
それで安全性が確認できれば、今後も働き続けることができます。
もし異常が見つかれば急いで対応することになります。
その時は工事の大きさによって、工場が全て使えなくなるか、または一部のみ使えなくなるのか変わります。
工場が使えないとなると、従業員の臨時の働き先を探す必要もあるため、いろいろと準備しなくてはいけません。
工事までスムーズに入れるように、従業員の新しい働き先などを確保しておきましょう。
また、なるべく早い時期に耐震診断を行うことで、準備も余裕を持って行えます。

補助金を使って工場の耐震診断をする

地震の被害を最小限にさせるためにも耐震診断は必要です。
しかしそれには費用を準備しなくてはいけませんし、もし異常が見つかって急いで工事をしなくてはいけないとなった時には、さらに高額な費用が必要になります。
それでは予算の少ない工場は困ってしまいますよね。
その時には補助金を上手く利用すれば、それで補えるかもしれません。
自治体から、耐震診断や建物の強度を上げるために行う工事の際に補助金を出してくれることも多いです。
費用に困った時はその費用を活用してください。
お金が無いので工場の耐震診断を受けられませんといっても、それでは従業員の命が危険にさらされることもあり得ます。
災害が起こってからでは遅いので、その前に安全性を確認しなくてはいけません。
補助金という便利なシステムがあるのだから、使えるものは使いましょう。
しかしその場所によって補助金が出ないこともありますし、全額を補ってくれない場合もあります。
事前によく確認しましょう。

一次審査という耐震診断を工場に使う

いくつか診断にも方法があります。
工場にどの方法が使われるのかよく確認しましょう。
その方法によって、耐震診断に必要な費用が異なることも多いので、事前に聞いておくようにしましょう。
一時診断の場合は、主に壁量をチェックします。
それぞれの階の断面積と、その階が支えている建物の総重量から安全性を確認する、耐震診断の中でも一番簡単な方法だと言われています。
これは壁が多く設計されている建物に適しています。

しかし逆に壁が少ない建物に使うと、耐久力が過小評価されることもあります。
もし計図面が保管されていれば、それを確認することで、建物そのものを細かく調査しなくても、短い時間で結果を出すことができます。
工場の大きさなどによって、この方法が使われるか決まります。
工場に合っている方法を使わないと、正しい診断ができなくなります。
もし間違った方法で安全だと言われてもそれは信用できる情報ではないので、耐震診断を行った意味が無くなります。